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トップメッセージ

第40期(2018年3月期)のご報告

当グループは、「健康づくりで、世のため人のために尽くす」を経営理念に掲げ、「健康」をキーワードにスポーツクラブ事業、不動産事業、ホテル事業、を展開しております。

当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用環境は引き続き改善傾向にあり、企業の生産活動は底堅く、個人消費についても一部改善の動きがみられる等、経済は緩やかな拡大傾向にはありますが、海外経済の不確実性、為替変動リスク等の不安要素を含んでおり、不透明な経済環境が続いております。
こうした経済環境のもとで、当社グループの主力事業であるスポーツクラブ事業においては、「お客様の安全と健康を第一に考え、楽しく快適な場所」を提供できるよう、新プログラムの開発、お客様へのホスピタリティの向上等サービス面での充実を図るとともに、広告宣伝等の強化に努めました。

ホテル事業においては、平成29年12月25日に連結子会社であるABホテル株式会社が、東京証券取引所JASDAQスタンダード及び名古屋証券取引所市場第二部への新規上場をいたしました。

スポーツクラブ事業におきましては、新規9店舗の出店を加え営業店舗の合計は全国80店舗となりました。
ホリデイスポーツクラブにおいては、既存10店舗において、女性専用ホットスタジオ「ラフア」の増設、新プログラムの開発等お客様満足度の向上に努めた結果、前々期までに開業した既存66店舗の年平均の会員数が0.8%増加したことに加え、前期に開業した5店舗及び新規開業9店舗の増収効果により、当連結会計年度におけるスポーツクラブ事業の売上高は18,193百万円(前期比11.2%増)となりました。

ホテル事業におきましては、新規4店舗を加え営業店舗の合計は18店舗となりました。
ABホテル株式会社が運営する「ABホテル」では、インターネットを利用した広告宣伝等により宿泊稼働率を強化するとともに、お客様が快眠できる部屋造りやサービスの充実、大浴場等の付帯設備を充実する等、お客様がひと時でも心休まる快適な空間の提供に努めました。
前期に開業した3店舗及び新規開業4店舗の増収効果に加え、前々期までに開業した既存11店舗の年平均宿泊稼働率が88.6%(前期比1.3ポイント増)で推移したことにより、当連結会計年度におけるホテル事業の売上高は4,412百万円(同25.8%増)となりました。

不動産事業におきましては、賃貸マンション『A・City』が4棟(127室)入居開始となり、所有賃貸マンションは2,292室(58棟)となりました。賃貸マンション「A・City」では、満室経営となるよう入居者のニーズに合わせた室内設備の充実、入居者が安心して過ごせる住環境に努めた結果、年平均の入居率は98.6%となり、当連結会計年度における売上高は1,532百万円(前期比3.6%増)となりました。
また、平成30年2月5日に不動産投資戦略の統合を図り、経営資源の有効活用と効率化を推進し、当社グループの成長を促進することを目的に東祥アセットマネジメント株式会社を設立いたしました。

この結果、当連結会計年度における業績は、売上高24,138百万円(前期比13.1%増)、営業利益6,561百万円(同9.7%増)、経常利益6,602百万円(同9.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、連結子会社であるABホテル株式会社の新規上場に伴う同社株式の売出しによる税負担並びに非支配株主に帰属する当期純利益の増加等の影響により、3,766百万円(同1.1%増)となりました。

次期につきましては、積極的に新規開発を行うとともに、運営面においては、一段と地域に根ざした親しみのあるスポーツクラブ、ビジネスホテル及び賃貸マンションの運営を行い、新しい発想力、企画力により収益力の向上に取組んでまいります。

「ホリデイスポーツクラブ」10店舗「ABホテル」6店舗の新規開業における増収効果並びに開業費用等を考慮し、売上高27,000百万円(前年同期比11.9%増)、営業利益7,240百万円(同10.3%増)、経常利益7,300百万円(同10.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,200百万円(同11.5%増)を見込んでおります。

2019年3月期は東祥グループ新中期経営計画の初年度になります。

主力事業であるスポーツクラブ事業においては、平成30 年3月末で80店舗ある「ホリデイスポーツクラブ」の出店を加速させ、最終年度末には110 店舗(平成30 年3月期比+30店舗)を目標とします。

最終年度の平成33 年3月期には、売上高330 億円(平成30年3月期比+36.7%)、経常利益87 億円(同期比+31.8%)を目指します。ROEは(平成30 年3月期15.6%、平成29年3月期18.0%)18%以上を目標とします。

2018年度も更なる成長に向けて経営体制の強化を図り、右肩上がりに成長し続ける企業づくりを行ってまいります。

2018年5月

代表取締役社長 沓名 裕一郎